Z世代の育ってきた環境をもう一度整理しておく

Z世代とは、一般的に1990年代後半から2010年代前半に生まれた世代を指します。
スマートフォンやSNSが当たり前に存在する環境で育ち、インターネットを通じて常に多様な情報に触れてきました。

デジタルネイティブ世代

幼少期からインターネットやSNSが身近にあり、情報収集から自己発信まで、オンラインを活用することが生活の一部となっています。

グローバルな視点

SNSや動画配信サービスによって、海外の文化や社会状況にも早い段階で触れる機会を得ており、多様な価値観を自然に受け入れやすい下地があります。

経済状況や社会状況への敏感さ

不景気や社会問題などを子どもの頃からSNSでリアルタイムに見聞きする中で育ってきたため、政治や社会問題への関心が比較的高く、自分の生き方や意思決定に対して慎重で、かつ現実的な視点をもつ傾向があります。

周りの人との関係性について

Z世代は“つながり”の重要性を認識しつつも、その築き方には独特の特徴があります。

コミュニケーションはオンラインとオフラインを使い分ける

SNSやチャットアプリで気軽にやり取りをする一方、「リアルでもちゃんと会いたい」という思いも強く、上手にバランスをとりながら人間関係を築いています。

承認欲求や自己表現を大切にする

自分の意見や個性を発信し、周囲からの反応が得られるSNS文化に慣れています。
そのため、周囲のフィードバックを気にかける一方、過度な束縛や干渉を嫌う傾向も見られます。

共感や“意味の共有”を重視

なぜ今この仕事や活動をしているのか、どんな価値があるのかといった「共感ポイント」を大切にします。
単に指示を受けるよりも、納得感が得られた方がモチベーションが上がります。

Z世代の中でも二極化・多様性が見られる価値観

一方で、Z世代の価値観は一枚岩ではなく、むしろ多様化・二極化が進んでいるのも特徴です。

キャリア志向 vs 自己探求志向

経済的な安定や自分のキャリアアップを重視する人もいれば、自分らしさを最優先し、あえて自由度の高い働き方を選びたい人も増えています。

社会貢献意識 vs 自分優先

SDGs（持続可能な開発目標）や環境問題に取り組むなど、社会課題に強く関心を持つ人がいる一方で、自分のプライベートを最優先し、社会や周囲とのかかわりを必要最小限に留めたいと考える人も存在します。

個人主義の高まりとコミュニティ志向の両立

「他人と比較されたくない」「自分の価値観を尊重してほしい」という一方で、自分が“心地よい”と思うコミュニティには積極的に参加し、そこでは一体感を求めるという、一見矛盾したような二面性を持っています。

個の主張が強いので受容性が低い、または否定しがちになるため部下育成に向かない？

Z世代は個性を大切にするあまり、他者の意見や従来のやり方に対して「自分とは合わない」と感じると拒否感を示しがちという印象があるかもしれません。また、その自己主張の強さが「集団行動に不向き」「部下育成を任せづらい」という評価に繋がることもあります。

ただし、これは必ずしもすべてのZ世代に当てはまるわけではありませんし、そうした特徴を逆手にとって活用すれば、組織内でも大きなイノベーションを生む可能性があります。

「受容できない」というより「共感ポイントを探している」

自己主張が強いのは“自分の考えや価値観を大切にしている証”です。
逆にいえば、納得さえ得られれば柔軟に動くことも多い世代です。
共感ポイントを示し、“自分事化”してもらうことで意欲を引き出すことができます。

コーチング型リーダーシップの導入

指示命令型ではなく、本人の考えを引き出し、自律的に行動を促す“コーチング型”の育成スタイルが適しているとされています。
上司や先輩が適切な問いを投げかけ、方向性を一緒に考えるような関わり方が効果的です。

成果指標の明確化とフィードバック

何をどう評価するのか、どんなスキルが身につくのかをわかりやすく示すことで、Z世代の部下も「やりがい」や「成長実感」を得られやすくなります。
評価のプロセスや基準を共有した上で適切なフィードバックを行うことで、受容性を高めることにもつながります。

まとめ

Z世代はスマホやSNSが当たり前の時代を生き、多種多様な情報や価値観に触れてきた世代です。
しかし、その価値観は一様ではなく、強い個人主義や多様性、社会貢献意識を持つ一方で、従来の組織や働き方に対して違和感を抱くこともあります。

「個の主張が強い」「受容性が低い」という見方もありますが、共感ポイントや納得感を大切にすることでパフォーマンスを最大化できるという長所も忘れてはなりません。
部下育成の面ではコーチング型のアプローチや評価基準の明確化を取り入れることで、Z世代の特性を活かしながら組織全体を前進させるチャンスにつなげましょう。